フランチャイズという選択

フランチャイジーは、無理にSNS活用にこだわる必要はありません。このことは、フランチャイザー本部にも口を酸っぱくして提言しています。「SNSを利用するな」とは言いませんが、SNSの価値を過大視し、 …

FC加盟を検討している方々の中には、武漢肺炎、即ち新型コロナ禍でのフランチャイジー加盟は適切なのか、迷っておられる方も多いと思われます。そこで本記事では、第三者の立場からフランチャイズ加盟のタイミン …

フランチャイズオーナーの皆様、皆様の店舗のコロナ感染対策は万全でしょうか。首都圏の店舗を視察した範囲となりますが、コロナ対策を行うのは良いとして、それが店舗経営のプラスに十分活かされていないとの印象 …

カントリーリスクが世界で最も高まっている国が中国経済と政治は別と言いたいところですが、特に海外で事業展開を行う場合、事業を行っている外国の政治状況やカントリーリスクは決して無視できません。中でも問 …

崩壊しつつある日本経済を支える特効薬として、にわかに注目を集めているのがMMTという経済理論です。ところがMMTは経済理論だけに理解しにくい面があり、誤解を招いたり、その誤解から否定的にとらえてしま …

緊急事態宣言の延長が示唆しているとおり、中共ウイルスとの戦いは長期戦を覚悟する必要があります。つまり、緊急事態宣言解除後も、何らかの継続的な対策が各事業者、特に飲食業界に求められることなるでしょう。 …

嘆かわしいことに、東証一部上場の牛丼チェーンでありフランチャイザーでもある吉野家と松屋の中共ウイルス対策は不十分と言わざるを得ません。どのような点がウイルス対策として不十分か、具体的に指摘すると共に …

武漢肺炎の影響により、フランチャイズビジネス、とりわけイートイン型の飲食FCは存亡の危機にあると言っても過言ではありません。ではこの難局を乗り切るにはどうすれば良いか？ FCコンサルの専門家として、 …

武漢肺炎による深刻な経済的影響を打破するため、自民党の若手を中心に消費税ゼロが提言されていますが、私は更に「逆消費税」を提案します。逆消費税とは国民が消費を行ったら消費税を取られるのではなく、逆に国 …

百貨店の命運はCSによって決まると言っても、過言ではありません。さこで今回は、FCではなく百貨店を事例に取り上げることにします。舞台となったのは神奈川県横浜市にある京急上大岡店（念の為、同百貨店は …